いざ退職するとなった時、あなたならどのように退職することを望みますか？
トラブルなく円満に退職したいという人もいれば、どう思われようが構わないからさっさと退職したいという人もいると思います。
そこで今回は円満にする為にやらなくてはいけないこと、その逆で円満退職しなくてもいいからすぐに辞める方法を紹介していきます。
できる限り円満退職で。しかし理由があるなら気にする必要はない
これまで勤めた退職をする場合、基本的には円満退職をすることをおすすめします。
せっかくこれまで一緒に働いてきたのに、最後の最後でお互い嫌いあって終わるなんてのは悲しいし、もしかしたら退職後につながることになって気まずい思いをしたり、場合によってはそのせいで不都合な事態を招くことだって考えられます。
ですから退職時は適切な態度、手順で、しっかり円満退職を目指した方が良いでしょう。
ただその円満退職にこだわりすぎる必要はありません。
基本的に退職は迷惑がかかることです。
あなたが退職することによって、代わりの人員を探さなくてはならないし、仕事が増える人だってできるし、退職後に発覚したミスを誰かが対処しなくてはいけなくなります。
こちらがどんなに正しい手順、適切な態度で退職をしようとしても、自分の思い通りにいかない場合がどうしてもあります。
そんな時に退職を諦めてしまうのはNG。最後は誰になんて言われようが自分の意志に従って退職に向かって突き進むことが大事です。
円満退職する為の正しい会社の辞め方
ではここから具体的に円満退職に向けた正しい会社の辞め方を紹介していきます。
できれば繁忙期を避ける
もしも転職する時期をコントロールできるのであれば、繁忙期は避けた方が良いです。
繁忙期に退職を切り出してしまうと影響は大。そう簡単に同レベルの代わりの人材は見つかりませんから、同僚の仕事が増えてしまいます。
ただでさえ忙しいのに仕事が増えれば、そのイライラは当然退職者に向かってしまうのは仕方がありません。
極力迷惑をかけまいとするならば、仕事があまり忙しくない時期に転職した方が周囲が嫌な気持ちは抱かないでしょう。
ただ転職のタイミングをコントロールできないことも多いでしょうし、プロジェクトが終わるまで数年なんて場合もあると思います。
あくまで優先すべきは自分の転職のこと。時期を変えるのは自分の可能な範囲で転職に悪影響が及ばない程度にしてください。
退職日の1～2ヶ月前には上司に退職を伝える
法律では退職は2週間前に上司に伝えれば良いと決められています。
しかし正直2週間では短すぎます。代わりの人材を探して引継ぎを行う。とてもじゃないけど2週間では無理です。
その為、就業規則では1ヶ月前に退職届を提出することと決めている会社も多いです。
円満退職をしたいのであれば、1～2ヶ月前には退職を伝えましょう。
転職先が決まってからという場合でも、通常は内定から1～2ヶ月は待ってもらえます。ただたまに2週間できてほしいなど就業規則に書かれているものよりも早い期間を求められる場合があります。
その場合、軽く交渉するのはありですが、最終的には転職先の指示を優先するようにしましょう。
退職を上司に報告する際の言い方
退職を決めたら報告するのは上司です。絶対に上司以外に先に言って上司に直接ではなく人伝いに伝わってしまうのは避けましょう。
退職を報告する際のポイントは以下のとおり。
- 2人で話すことができる場所で報告する
- 退職に迷いがあるような表現は使わない
- 会社や上司、同僚などの批判につながるような理由は使わない
最も重要なのが退職する理由。法律上は退職理由はなんでもいいし、その理由を伝える義務もありません。
しかし上司から聞かれることは間違いないし、そこで回答するのを拒否すると気まずくもなるので、あらかじめ無難な理由を用意しておきましょう。
退職理由は給料が低い、残業が多いといった会社への批判につながるようなものは避けてください。
なお退職届は上司に退職を報告した後に提出するようにしてください。退職届の書く理由は「一身上の都合」にし、余計なことは書かないように注意しましょう。
引継ぎが残された人への負担具合を決定する
退職報告がスムーズに終わったとしても油断をしてはいけません。
上司、同僚と円満に退職を済ませる為には引継ぎをいかにしっかりやれるかにかかっています。
適当な資料だけ用意して、重要なことを漏らしてしまうと、転職後に大変なことになってしまって恨まれる可能性が高くなってしまいます。
上司と相談し誰に何を引き継ぐかを明確にした上で、やれていないことはやれていないと正直に伝え、包み隠さず全てをしっかり引き継ぐようにしてください。
退職日まではこれまで以上に仕事に真剣に取り組む
退職が決まったからといって、退職日までは仕事に対して絶対に手を抜かないでください。
その間も会社は給料を払っているわけだし、他の人はこれから仕事を引き受けて負担が大きくなるわけですから、そんな中でだらだら仕事をされたらたまったものではありませんし、腹も立ちます。
表面だけ取り繕ってやったふりをしてもダメ。周りから見れば簡単にわかります。
周りへの迷惑を最小限に抑える為、退職日までにできる限りのことを精一杯行いましょう。
普段からのコミュニケーションも大切
この記事を見られている方の多くはおそらくすでに退職を決め、さっそく上司に報告する人が大半だと思いますので、今更普段からどう過ごすのが大事かという話をしてももう仕方がないかもしれません。
ただ円満退職をできるかどうかは、普段からのコミュニケーションが周囲としっかり取れているかによってやっぱりだいぶ違います。
普段から上司や同僚と仲良くできていれば、退職に迷惑かけることにやっても非難を浴びることは少なく、むしろ寂しがってくれるとともに最終的には頑張ってと送り出してくれます。
しかし普段から関係があまり良くないと、退職する時も色々と面倒なことが起きてしまう可能性はずっと高くなるでしょう。
円満退職なんて無視、とにかく早く会社を辞める方法
では次に、円満退職なんて無視、とにかく早く会社を辞める方法を紹介します。
基本的にはあまりやらないほうがいいので、どうしてもすぐ辞めたい、辞めなくてはならない場合にのみ使うようにしてください。
退職届提出から退職まで最短でも2週間は法律上のルール
上司に退職報告をして退職届をだすところまでは一緒なんですが、退職日は2週間後に設定しましょう。就業規則でどれくらいかを書かれても気にする必要はありません。
2週間というのは民法で決められたルール。就業規則よりも法律が優先されます。
もし上司から就業規則は1ヶ月前だと言われたら、法律では2週間ですと答えてください。
ばっくれた場合にリスクや問題点
この2週間については、法律で定められているルールですから労働者としても守らなくてはいけません。
当然何も言わずにばっくれるのはだめです。
ばっくれた場合、上司や同僚から電話が鳴りやまないどころか家にまで来ることもあるし、無断欠勤が続いた結果、単なる退職ではなく懲戒解雇になる可能性もあります。
懲戒解雇になった場合、退職金があっても貰えなくなるし、離職票にも重責解雇と書かれてしまうので何かと大変です。
転職するにしても、転職先の会社が前の会社に電話をかけて確認する可能性はゼロではなく、それによって転職先の会社にばれて内定が取り消されてしまう可能性だってあるのです。
法律違反せずに明日から会社に行かなくて済む会社の辞め方
では2週間は我慢しなくてはならないのかというと実はそういうわけではありません。
2週間というのは法律で決められているものですが、このルールは守りつつ明日から会社に行かなくて良い方法もあるにはあるのです。
ここではその手順を紹介します。
こっそり私物を持ち帰る
まずはこっそり私物を持ち帰りましょう。忘れ物があると後日取りに行かなくてはならなり面倒なことが増えます。
最終的に行かなくなる前日までに、完全に行かなくて済むような体制をこっそり築いておいてください。
内容証明郵便で退職届を送付
退職届は提出する際、直接上司に渡してもいいんですが、上司に渡しにくい場合や渡しても受け取ってもらえない場合は内容証明郵便で送付しましょう。
本来は退職届は会社側が受け取りを拒否することはできないものであり、内容証明郵便ではっきり送ったという証拠さえとっておけば法律に従って認めるしかなくなります。
ここでの注意点は、退職願ではなく退職届を送付すること。
退職願は相手の合意があって初めて受理されるものであり、退職届とは若干意味合いが異なります。
届くだろう日に有給で会社を休んでおく
内容証明郵便で退職届を提出し、その郵便が届くであろう日は何かと理由をつけて有給休暇をとっておいてください。
さすがに会社にいる時に届くと気まずすぎますからね。
翌日以降も有給休暇で会社を休む
頃合いを見て翌日以降も有給を取得することを電話で上司に伝えましょう。
退職日まで有給を消化します。それでOKです。
おそらく上司は激怒するか、説得するか、直接会って話をすることを提案するか、何らかのアクションをとってきます。
そこでどうするかはあなた次第ですが、頑なに拒否をしたとしても構いません。
有給休暇を行使することは労働者に与えられている権利。法律で決められていることであり、会社に拒否権はありません。
一応会社側にも時季変更権という業務に支障がある場合に時期をずらしてもらうという権利があるのですが、すでに退職が決まっている場合は変更できる時期がありませんから、受け入れるしかなくなります。
ただし電話で伝える際はその会話を録音し証拠を残しておきましょう。
聞いていないから無断欠勤にされ、有給休暇分の給料が支払われなかったり、懲戒解雇にされて退職金が支払われなかったりする可能性がなきにしもあらずなので、いざという時の為に証拠をとっておきましょう。
そのまま2週間で安全に会社を退職
退職日まで2週間、あとはただ待つだけ。時間がたてば会社との雇用関係は終わり、無事退職することになります。
ろくに引継ぎも行っていないので会社では色々と大変なことも起こっているかもしれないし、同僚がひどい目にあっているかもしれません。
大人としてのモラルという部分を言えばあまり良くないことかもしれませんが、ただ法律上は間違ったことをしているわけではなく、どうしようもない時には使ってもいいと思います。
返却物があれば忘れずに
最後に、制服、従業員証、健康保険証などの返却物は確実に返却するようにしてください。郵便で送付すれば問題ありません。
このまま返却しないと横領だの窃盗だのと言われてしまう可能性がありますからね。
最後に
退職はできれば気分良く、でもあまりこだわりすぎないことが大切です。
結局大切なのは過去ではなく未来ですからね。
ただ今回紹介した次の日から行かなくてもいいような退職の仕方をするのは極力避けていざという時に限りましょう。
やっぱり大人としてモラルは持っておきたいし、せっかく築いた人脈を一周んで無にするというのはやっぱりもったいないですからね。
