転職は必ず成功するということが保証されているものではありません。
どれだけ能力が高く、コミュニケーション能力も高いような人が転職するような場合だって失敗して転職したことを後悔してしまう人もいます。
ただ、逆に客観的に見てもそれほど能力が高くはない人であっても成功する場合もあります。
転職において成功するか失敗するかというのは単純に能力の高さだけで決まるものではありません。
そこで今回は転職の成功と失敗を分ける様々な理由を紹介していきます。これから転職活動を行おうとしている人はぜひ参考にし、転職を成功に導いてください。
Contents
転職の成功と失敗とは
まずは転職における成功の失敗とは何なのかというところから考えてみましょう。
成功と失敗は人によって様々
まず転職の成功と失敗というのは人によって全く異なってきます。
例えば2人が同時に同じ会社に同じ条件で転職した人であっても、片方は前職から年収が上がり労働条件も良くなったので転職は成功だと感じ、片方は前職から年収が下がり労働条件も悪くなったので転職を失敗だと感じ転職しなければ良かったと後悔します。
転職後の条件が全く同じであっても、成功と感じる人もいれば失敗と感じる人もいるわけです。
また、人によっては年収も下がり休日も少なくなったけど自分がやりたいと思ってた仕事に就くことができて転職が成功だと感じる場合もあれば、残業等が多くなったものの年収が増えて成功だと感じるなんて人もいるでしょう。
転職における成功と失敗は、前職がどうだったかという点と、本人の希望がどういったものだったのかという点に大きく影響してきます。
ただ、本人の希望というのは表面的なものではなく本質的なものです。
最初は年収が高ければ高いほうが良い、年収は高ければ残業が多くても休みが少なくてもいいと思って転職しても、実際に働いてみるとその働き方は自分に合っているものではなく、結局その転職は失敗だったなんてことになる場合もあります。
成功する人、失敗して後悔する人の割合
転職するにあたり、失敗のことを考えれば考えるほどに転職すること自体が怖くなってくるかもしれません。
また、転職すると年収は下がる、大体失敗するなんて間違ったイメージも蔓延しているので転職に対して最初から否定的になってしまっているという人もいるでしょう。
ただ、実際は転職の成功率というのは非常に高くなっているという結果がでています。
厚生労働省が発表している「転職者実態調査の概況」によると、転職者の転職先に対する満足度は以下の通りです。
- 満足・・・53.3%
- どちらでもない・・・35.5%
- 不満・・・10.3%
- 不明・・・0.9%
およそ半数の人は満足であると考えており、逆に不満があると考えている人はほんのわずかです。
満足＝成功、不満＝失敗と考えれば、成功率は50%以上であるのに対し失敗率はたったの10%と大きな差があり、過剰に失敗を恐れるような必要はないということがわかります。
転職で成功させる為には
正直言って、どれだけ徹底的に準備をしようとも絶対に成功するとは限らず、転職してから後悔してしまう可能性というのはどうしても残ってしまいます。
ただ、100%はないとしても成功率をあげることはできることであり、これから転職しようと考えている人はしなくてはいけないことです。
あらかじめ成功と失敗の定義を決める
転職活動を始める段階で、あらかじめ自分の希望や現状の環境といった観点を客観的に考え、どういった転職であれば成功で、どういった転職だと失敗なのかということを明確にするようにしてください。
これを決めることによって転職活動中にブレがなくなり、焦りなどから本来希望していないような会社を受けてしまったり、知名度なんかに左右されることも少なくなります。
前職を振り返らない
人間不思議なもので、どれだけ不満があっても、どれだけ辛いことがあってもその場から離れて時間がたつと、あたかも良いものだったかのように思えてきてしまうものです。
転職する前は悪いことばかり見えていたものが、転職して離れると良い部分ばかりが見えてくるようになり、いずれ前の会社の方が良かった。そんな風に考えてしまうのです。
転職したからにはもう過去は振り返るのはやめましょう。もちろんそうは言ってもつい考えてしまうことはあるかもしれませんが、「離れたから良いように見えているだけ」ということだと思うようにしてください。
自分が納得できる転職理由を持つ
なぜ今の仕事を辞め、転職するのか。その理由を明確にし、それが自分の中で納得できるものでなくてはなりません。
別に理由はなんだっていいんです。人間関係がうまくいかない、仕事がつまらない、休みが少ない、残業が多い、給料が低い、仕事をうまくやれない。人によって転職理由は様々でしょう。
別に他人からその理由に関してどう思われようが関係ありませんし、気にする必要もありません。ただ、自分の中で明確にし納得することができてなければ、転職しても転職しなきゃ良かったと考える可能性はずっと高くなります。
自己分析に時間をかける
自己分析にはとにかく時間をかけ、決して手を抜かないようにしてください。
自分のことなんてわかっている、そう思っていても実際は全くそんなことがないことのほうが多いです。
自分のことがわからなければ、どんな転職をすれば良いのかなんてことは当然わかりませんから転職が上手くいくはずはないんです。
自己分析をしっかり行い自分の希望条件を明確にし、その希望条件も優先順位をつけて絶対にゆずれない部分、多少ゆずっても良い部分を決めていきましょう。
まあいいかという気持ちは持たない
転職活動にあたり、「まあいいか」という気持ちを持って妥協の道を選んでしまうことは非常に危険ななことです。結局それは転職の失敗を導いてしまいます。
最初に決めた条件は希望条件として安易に変えず転職活動を行い、変える時はそれなりにしっかり考えた上で決めるようにしなくてはなりません。
意外にも「まあいいか」と思ってしまうことはよくあることです。
何社も受けたがなかなか受からなかったり、仕事をしながらの転職で疲れていたり、時間がない中で転職活動を行わなくていけなかったりと、つい転職活動自体を早く終わらせたいという気持ちになってしまうことは多いです。
転職直後のことだけではなく、長期的な視点を持つ
年収○○万円など転職時の条件というのも確かに大切な部分ではありますが、それ以上に大切なのがその後どうなっていくのかという点です。
20代、30代であればこれからまだまだ会社生活は続いていき、条件面も大きく変わっていきます。
場合によってはスキルを身につけてさらなるステップアップなんてことも考えられるでしょう。
転職にあたり、長期的な視点を持って考えることは非常に大切です。
焦りを生まない転職活動にする
転職活動の際に生じる焦りは何も良い結果を生み出しません。
だからこそ、特別な理由がない限りは退職せずに在職中に転職活動を行っていく必要があります。
転職しないという選択肢もあり、毎月決まった額はしっかり入ってくる。それだけで日々の安心感が得られます。
確かに転職活動自体は大変になるかもしれませんが、その大変さを超えるメリットがあります。
条件の確認を怠らない
応募前、選考中、内定後、それぞれの段階で労働条件の確認は怠らないようにしてください。
求人票に書いている情報の正しさはもちろん、書いていない情報に関しても確認しましょう。わからない部分、直接は聞きにくい部分があれば転職エージェントを利用するようにしてください。
また、内定後の労働条件通知書もしっかり確認するようにして下さい。労働条件を自薦に明示することは労働基準法第15条によって定められていることであり、これを守らない会社はその時点で少し危険だということになります。
なお、明示される条件の内容については以下の通りです。
絶対的明示事項（使用者が労働者に対して明示することが絶対的に必要とされている事項）
- 労働契約の期間に関する事項（同項第1号）
- 期間の定めのある労働契約を更新する場合の基準に関する事項（更新する場合があるものの締結の場合に限る）（同項第1号の2）
- 就業の場所及び従事すべき業務に関する事項（同項第1号の3）
- 始業及び終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間、休日、休暇並びに労働者を2組以上に分けて就業させる場合における就業時転換に関する事項（同項第2号）
- 賃金の決定、計算及び支払の方法、賃金の締切り及び支払の時期並びに昇給に関する事項（同項第3号。ただし、退職手当や臨時に支払われる賃金を除く。）
- 退職に関する事項（同項第4号。なお、解雇の事由を含む。）
相対的明示事項（定めがある場合に限り、使用者が労働者に対して明示することが必要とされる事項）
- 退職手当の定めが適用される労働者の範囲、退職手当の決定、計算及び支払の方法並びに退職手当の支払の時期に関する事項（同項第4号の2）
- 臨時に支払われる賃金（退職手当を除く。）、賞与及びこれらに準ずるもの並びに最低賃金額に関する事項（同項第5号）
- 労働者に負担させるべき食費、作業用品その他に関する事項（同項第6号）
- 安全及び衛生に関する事項（同項第7号）
- 職業訓練に関する事項（同項第8号）
- 災害補償及び業務外の傷病扶助に関する事項（同項第9号）
- 表彰及び制裁に関する事項（同項第10号）
- 休職に関する事項（同項第11号）
転職エージェントを利用しコツを抑える
転職活動を進める際には必ず転職エージェントを利用するようにしてください。
転職活動にはやはりコツもありますし、自分ひとりでやるには限界があって時間も労力も無駄にかかってしまいます。
また、情報収集という観点からも、自力では調べることができない会社の事情に関して知ることも可能となる為、成功率は高くなります。
