働くなら休みが多いほうがいいというのは、誰しもが考えることだと思います。
仕事とプライベートのバランスを取る為にもやはり休日は重要です。
今回は年間休日の平均日数やより休日が多い会社へ転職する場合のポイントについて紹介していきます。
休日が少ないことを理由に転職する人は多い
休日が少ないというのは、仕事を辞めて転職する理由としてどの年代においても上位に位置しています。
厚生労働省の「雇用動向調査結果」によれば、休日等の労働条件が悪かったというのは男女ともに1位となっています。
ちなみに各年代別による転職理由の上位3つは以下のとおりになっています。
20代前半男性
- 休日等の労働条件が悪かった
- 仕事の内容の興味を持てなかった
- 給料が少なかった
20代後半男性
- 給料が少なかった
- 休日等の労働条件が悪かった
- 仕事の内容の興味を持てなかった
30代前半男性
- 給料が少なかった
- 休日等の労働条件が悪かった
- 会社の将来が不安だった
30代後半男性
- 会社の将来が不安だった
- 給料が少なかった
- 休日等の労働条件が悪かった
40代前半男性
- 能力等を生かせなかった
- 休日等の労働条件が悪かった
- 給料が少なかった
40代後半男性
- 給料が少なかった
- 会社の将来が不安だった
- 仕事の内容に興味が持てなかった
20代前半女性
- 休日等の労働条件が悪かった
- 職場の人間関係が好ましくなかった
- 給料が少なかった
20代後半女性
- 休日等の労働条件が悪かった
- 職場の人間関係が好ましくなかった
- 能力等を生かせなかった
30代前半女性
- 休日等の労働条件が悪かった
- 仕事の内容の興味を持てなかった
- 給料が少なかった
30代後半女性
- 休日等の労働条件が悪かった
- 給料が少なかった
- 職場の人間関係が好ましくなかった
40代前半女性
- 休日等の労働条件が悪かった
- 職場の人間関係が好ましくなかった
- 給料が少なかった
40代後半女性
- 職場の人間関係が好ましくなかった
- 休日等の労働条件が悪かった
- 給料が少なかった
こう見ると、休日等の労働条件による転職は40代後半男性以外の年代で上位3位以内、女性にいたっては40代後半女性が2位であるの以外は全て1位となっており、仕事を辞める大きな原因となっていることがわかります。
年間休日の平均日数や多いと呼ばれる日数
では、具体的に年間休日はどれくらいあればいいのかということを考える為、平均日数を見ていきましょう。
年間休日の平均日数
厚生労働省の「就労条件総合調査結果の概況」のよれば、1企業の平均が107.5日、労働者1人の平均が113.2日になっています。
1企業あたりの平均に比べて労働者1人の平均が多くなっているのは、1企業あたりの従業員数がが多い大企業のほうが年間休日数は多い傾向にある為です。
企業規模別、業種別の平均年間休日数
では企業別規模別と業種別で年間休日日数の平均を見てみましょう。
企業規模別の平均年間休日数
| 1000人以上 | 117.7日 |
| 300～999人 | 114.1日 |
| 100～299人 | 111.6日 |
| 30～99人 | 107.2日 |
休日の数は大企業ほど多く、企業規模が小さくなるにつれて少なくなっていきます。
大企業は休日数以外に給料も高くなっており、平均的に見ると労働者にとっては恵まれていると言えるでしょう。
業種別の平均年間休日数
| 建設業 | 111.5日 |
| 製造業 | 117.1日 |
| 電気・ガス・水道業 | 121.8日 |
| 情報通信業 | 121.5日 |
| 運輸業 | 102.9日 |
| 卸売業、小売業 | 111.2日 |
| 金融業、保険業 | 119.3日 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 100.4日 |
| 生活関連サービス業、娯楽業 | 99.5日 |
| 教育、学習支援業 | 114.2日 |
休日の日数は業種によっても大きく異なる傾向があり、インフラ関係の業種は充実しており120日を超えますが、宿泊業、飲食業、サービス業となるとかなり少なくなってしまいます。
年間休日数105日はかなり少ない方
求人票などを見ると年間休日数105日という数字はよく見かけます。
働くことを考えた場合、正直105日は少ないでしょう。平均からも大きく下回っています。
求人票に105日という数字をよく見かけるのには理由があります。
労働基準法35条では労働者に対して少なくとも週1日の休日を定めていますが、労働基準法32条において1週間のうちの所定労働時間が40時間以内であることが定められており、1日8時間労働とした場合には週2日の休日を設定しなくてはなりません(休日出勤は休日扱いとなる)。
1年間は52週と1日であり、1日8時間と勤務時間を定めた場合には週の2日は休みなので105日以上はとらなくてはならないのです。
逆に言えば105日という数字はとにかく法律で許された範囲でめいっぱい働かせることができる日数ということです。
ちなみに1日8時間勤務でなく所定労働時間を週40時間というルールを守るのであれば、休日数は105日未満でも問題ありません。
つまり最悪週1日に休日があればいいので年間休日数が53日しかないという場合も考えらえるのです。
ホワイト企業と呼ばれる企業は年間休日120日以上
休日数が多いとい言われるのはは120日。ホワイト企業の目安と考えましょう。
1年間の土日の数と祝日の数を合わせると119日、そこに年末年始に加えて120日にとなることが多いです。
ようするに土日祝休みの企業というわけですね。
土日はもちろん祝日も休むなんて当たり前だと思う人はいるかもしれませんが、平均年間休日数を見る限り決して当然とは言えません。
休日が少ないから辞めたいは真っ当な理由
仕事を辞める理由として、人間関係が上手くいっていない、仕事の内容がつまらないといった理由もありますが、これらの理由はまだ異動したりすると解決することができる可能性もあります。
ただ、休日の数ばかりはどうあがこうと、異動等があろうと変わるものではありません。
要するにもっと休みが多いほうが良い、週に二日は休みたいなんてことを考えた場合には転職するしか解決策はありません。
それ故に辞めたいと思うことは至極当然のことであり、仕方のないことなんです。
より休日の多い会社に転職を成功させる為のポイント
ではここからは休みが少ない現状から脱する為、より休日の多い会社に転職を成功させる為のポイントを紹介します。
求人票の確認方法、週休二日制と完全週休二日制の違いに要注意
求人票に年間休日日数を書いてくれればいいんですが、中には週休二日制、完全週休二日制と書かれている場合があります。
この二つは全くの別物ですので注意しなくてはなりません。
週休二日制は月に1回でも週に二日休みがある場合のこと、完全週休二日制は毎週二日休日があることを言います。
当然狙うのは完全週休二日制。ただ完全週休二日制でも年間休日105日以上というだけであって、決して多いわけではありません。
ちなみに企業の週休性のそれぞれの割合は以下の通り
- 週休1日性、週休1日半性・・・3.3%
- 週休二日制・・・24.1%
- 完全週休二日制・・・61.1%
- 完全週休二日制より休日が多い・・・11.6%
年間休日数120日以上となるのは一番したの「完全週休二日制より休日が多い」という場合であり、たったの11.6%しかいないということがわかります。
求人情報に嘘がないか
特にハローワークに求人を掲載している場合だと、求人票に嘘が書かれている場合もあります。
年間休日120日と書いておきながら100日もとれないということもあったという話を聞きます。
掲載されている情報が正しいとは限りません。
だからこそより信憑性の高い多くの情報を手に入れることに力を入れなくてはなりません。
有給休暇取得率もかなり重要
できることなら有給休暇取得率についても転職前に調べておくことが必要です。
有給休暇取得率50%、有給休暇取得率100%の会社では10日間も休みに差がでるわけですから。
なかなか直接企業に聞くということは難しいですが、転職エージェント経由であれば確認することは可能ですから、できるだけ転職エージェントは利用することをおすすめします。
休日出勤によって休日が減る場合もあるが
休日出勤は、いくら休日が多くても休みが少なくなる原因になります。
私の知人では、年間休日が120日以上に就職したものの休日出勤が年間60日もにも及んだ人います。
これでは実質年間休日60日。多いどころか，圧倒的に少ない日数になってしまいます。
休日出勤がどの程度あるか、このことも企業に直接もしくは転職エージェント経由で確認しておきます。
業界を変えたほうが良い
上述されたように、業界によって年間休日数はかなり違います
もし業界的に休みが少ないことが一般的になっているなら、その業界から一旦離れて転職活動を行うようにしましょう。
これまでで通りの業界に絞っても良いことはありません。広い視野で転職するように心がけてください。
